【DX】ここに気を付けろ！デジタル人材がいない中小企業が陥る罠
筆者：株式会社NIコンサルティング 長尾 一洋
残念ながら、ほとんどの中小企業にはデジタル人材と呼べるような人はそれほどいません。しかし、そんな会社でもパソコンを購入したり、ネットワーク工事の業者対応をしたり、外部のシステム業者との窓口になっているシステム担当者はいるものです。ただ、多くの場合はシステム担当専任というわけではなく、経理とか総務の中に、システムの担当になっている人がいるというケースが多いように思います。本コラムでは、DXを進めようとする時に、デジタル人材がいない中小企業が陥る罠について語っていきます。
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システムを導入したり、クラウドサービスを利用したりすることで得られるペーパーレス化やデジタル化の成果は、他の会社でも同様に得られる成果に過ぎません。大切なのは、『競争優位性を確立する』ことにあります。
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デジタル人材がいない中小企業は、そこで必ず出てくるデジタル人材不足への対処法について慎重に考える必要があります。デジタル人材育成、つまりは学び直しやリスキングについて、個別企業の生き残りを支援する観点から筆者の考えを論述しています。
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どれだけデジタル技術があり、プログラミングに長けていたとしても、アナログな現場の人たちを動かすことができなければ、ＤＸを推進させることはできないのです。大事なのは「対話」です。
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自社がＤＸを進める上で必要な投資は、補助金がもらえるかどうかに関わらず必要なものでしょう。結果としてその投資が補助金の対象となり、1/2でも補助金がもらえれば、経営的に助かったということにはなるでしょうが、補助金がもらえるかどうかを意思決定の基準にしていてはＤＸがうまく進むとは思えません。
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デジタル人材がいない一般の中小企業では、ＩＴツールやその支援サービスの相場も分かっていない場合もあり、ベンダーをうまく使っているつもりが、ベンダーにカモにされてうまくやられているケースがあるかもしれないのです。
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自社のことをよく理解してくれていて、対応も速く、長い付き合いで人間関係もできている。その企業にとって便利なベンダーさんであることは間違いないでしょう。しかし、これがＤＸを進める、デジタル活用でその企業を変革させていくとなった時には、逆に足かせになることがあるのです。
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デジタル人材がいない中小企業において、一番システム系のことについて詳しいのはシステム担当者であり、ＤＸを進める時の頼みの綱だろうとは思いますが、それが案外当てにならない現実があることを経営者には理解してもらいたいと思います。
プロフィール
株式会社NIコンサルティング
代表取締役 長尾 一洋
中小企業診断士、孫子兵法家、ラジオパーソナリティ
横浜市立大学商学部経営学科を卒業後、経営コンサルタントの道に。
1991年にNIコンサルティングを設立し、日本企業の経営体質改善、営業力強化、人材育成に取り組む。30年を超えるコンサルタント歴があり8000社を超える企業を見てきた経験は、書籍という形で幅広く知られており、ビジネス書の著者でもある。（「長尾一洋 著者」と検索）
またラジオ番組の現役パーソナリティでもあり、番組内で経営者のビジネスに無料でその場で答えていくスタイルが人気。この文化放送「長尾一洋のラジオde経営塾」（毎週月曜19:30～20:00）では、聴取者からのビジネス相談を下記のホームページから受け付けている。 番組公式Twitterのアカウントは、@keiei916。（どうぞフォローをお願いします）
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