Skype(スカイプ)などの無料TV電話ソフトの認知度・利用率調査  イーコミュニケーション調べ

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Skype(スカイプ)などの無料TV電話ソフトの認知度・利用率調査  イーコミュニケーション調べ

Skype(スカイプ)などの無料TV電話ソフトの認知度・利用率調査  イーコミュニケーション調べ

- 日本で初めてSkype(スカイプ)を使ったオンライン英会話サービスを開始し、現在、フランス語、スペイン語、中国語、韓国語、ドイツ語など10カ国語以上のWebレッスンを提供する株式会社イーコミュニケーション(本社:東京都新宿区、代表:成田 勝行)は、ポータルサイトgoo会員を対象に、パソコンを使ったTV電話サービスの認知度・利用率調査を行い集計しました。


■調査対象者および目的
20代から60代のパソコンインターネットユーザー男女の、無料のパソコンTV電話ソフトの認知度、利用率調査


■調査結果
A.パソコンを使ったSkype(スカイプ)などの無料TV電話ソフトの認知度は7割を超える。
B.認知者の3割程度が利用しており、7割近くはまだ実際の利用に踏み切っていない。全体の利用率は23.8%。


■調査項目とその数値
A.現在、Skype(スカイプ)をはじめ、パソコンを使って無料で遠く離れた人とTV電話ができるソフトがありますが、こうしたソフトがあることをこれまで知っていましたか?

はい : 74.7%
いいえ: 25.3%
グラフ: http://www.atpress.ne.jp/releases/23397/1_1.gif

・PC利用者の7割以上、4分の3近い人が、Skype(スカイプ)をはじめとした無料のTV電話ソフトの存在を知っている。


B.(知っている人に伺います)Skype(スカイプ)をはじめとしたパソコンを使っての無料TV電話などができるソフトを、あなたは実際これまでに利用したことがありますか?

ある : 31.8%
ない : 68.2%
グラフ: http://www.atpress.ne.jp/releases/23397/2_2.gif

・Skype(スカイプ)などの無料TV電話ソフトの存在を知っている人のうち、実際利用したことがある人は3割程度。


【参考資料】
○利用率を全体から見た場合の割合
グラフ: http://www.atpress.ne.jp/releases/23397/3_3.gif

○年代別・性別別 回答の割合
年代別: http://www.atpress.ne.jp/releases/23397/4_4.png
性別別  http://www.atpress.ne.jp/releases/23397/5_5.png


■調査結果を受けての分析
前回発表した「ネット英会話の認知度・利用率調査」と同様に、新しいサービスでは、認知しているが、実際の利用に至る割合がかなり少ないという現象がよく起こります。サービス提供者は、こうした認知から行動に至る上での障害が何かを把握して、それらの障害を取り除いてあげる工夫が常に必要となってきます。

また前回の調査結果発表と同様に、50代以上のシニア世代の、新しいITサービスに対する認知度は若者世代と同様に高いという結果が出ました。ただシニア世代は、認知度は高くても利用率は若者世代に比べ低く、耳学問になっている場合が多数見受けられます。そこからサービス提供者は、シニア世代に対しては認知に力を入れる以上に、認知から行動に移す上での工夫が求められる、ということが言えます。


■調査方法
<調査対象>
ポータルサイトgooパソコン会員(PCインターネットユーザー)にネットリサーチを行った

<有効回答数>
328名

<期間>
2011年9月20(火)日~2011年9月22日(木) 3日間

参考URL(詳細データなどあり)
http://www.e-communication.biz/modules/pico2/index.php/researchOct26th2011.html

ネット英会話学校「E-com英語ネット」
http://www.e-comenglish.net/


■会社概要
会社名 : 株式会社イーコミュニケーション
理念  :“常に一歩先行く、新しいEラーニングをお客様に提案。”
代表  : 成田 勝行
設立  : 2006年7月3日(事業開始:2005年2月)
所在地 : 〒169-0075 東京都新宿区高田馬場1丁目34-13 愛染堂ビル4F東
      (高田馬場駅徒歩1分)
資本金 : 1千万円
URL   : http://www.e-communication.biz/
E-MAIL : press@e-communication.biz
事業内容: 1 オンライン語学学習サービス
      2 動画を中心とした教育コンテンツ制作
      3 その他(語学学習動向調査など)

お問い合わせ先

■本件に関する報道関係者からのお問合わせ先
株式会社イーコミュニケーション 広報担当
TEL  : 03-3232-0170
E-MAIL: press@e-communication.biz

 
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