ヘッドハンティングのSFJ 新規問合せ増化 企業 攻めの人材獲得へ 目的別で採用強化の傾向
サーチファーム・ジャパン株式会社（エグゼクティブサーチ事業、東京都千代田区 社長 武元康明）では、2011年3月以降、「ヘッドハンティングを利用したい」「サービス概要を聞きたい」など、
企業からの問合せが増化。企業が優秀な人材を獲得する採用手法として、ヘッドハンティング（エグ
ゼクティブサーチ）に対する関心が高まっていることがわかります。
2012年3月期の問合せは、前年同期比、１．４倍と増化傾向にあり、2012年6月期には、約2倍に
なる見通しです。※１
問合せの方法は、7割が電話、3割がメールでした。資本別に見ると、国内資本企業からの問合せが
全体の8割、外国資本企業からの問合せが2割、外国資本企業は、韓国、中国などアジアに本社を
置く企業です。
問合せの内容は、既存事業の強化や事業再編のための人材スカウトをはじめ、中国進出プロジェクト
の責任者、海外M&A事業を加速するための専門家など海外事業展開に関する依頼や、スマホ新規事業の責任者、太陽光発電事業立ち上げ責任者など新規事業立ち上げに関する依頼が目立ちます。事業承継問題を視野に入れた次期社長候補の相談や、ポジションは未定だが、ヘッドハンティングについて情報収集をしておきたいという企業もあります。
業種別では、製造業28％、情報通信業 17% と全体の約半数を占めるものの 専門・技術サービス業、卸売り・小売業、医療・福祉、金融・保険業、建設業と業種を問わず、多岐に渡る企業がヘッドハン
ティングの利用を検討していることがわかります。※２
職位別では、社長・役員クラスが 12%と、全体の1割強。事業本部長クラス 8% 、部長クラス23%、課長クラス26％と、役員候補となるミドル層が全体の6割を占め、マネジメント経験がありプロジェクトが遂行できる人材が求められています。転職の顕在化市場では発掘が難しい先端技術者など、専門技術者のスカウト依頼も15%を占め、専門分野に精通した人材の獲得が困難であることを伺わせます。※３
企業規模を資本金別に見ると、1000万円以上1億円未満が21％、1億円以上10億円未満が30％、10億円以上が29％となり、ヘッドハンティングは、大企業のみならず、中堅・中小企業においても需要があり、企業が目的別に優秀な人材を積極的に採用したいという機運が高まっています。※４
弊社は、今後ヘッドハンティングの需要が益々高まるとみて、平成25年３月までにグループ全体社員数を１．５倍にし、更にスピーディーに対応できる体制を強化いたします。
企業からの問合せが増化。企業が優秀な人材を獲得する採用手法として、ヘッドハンティング（エグ
ゼクティブサーチ）に対する関心が高まっていることがわかります。
2012年3月期の問合せは、前年同期比、１．４倍と増化傾向にあり、2012年6月期には、約2倍に
なる見通しです。※１
問合せの方法は、7割が電話、3割がメールでした。資本別に見ると、国内資本企業からの問合せが
全体の8割、外国資本企業からの問合せが2割、外国資本企業は、韓国、中国などアジアに本社を
置く企業です。
問合せの内容は、既存事業の強化や事業再編のための人材スカウトをはじめ、中国進出プロジェクト
の責任者、海外M&A事業を加速するための専門家など海外事業展開に関する依頼や、スマホ新規事業の責任者、太陽光発電事業立ち上げ責任者など新規事業立ち上げに関する依頼が目立ちます。事業承継問題を視野に入れた次期社長候補の相談や、ポジションは未定だが、ヘッドハンティングについて情報収集をしておきたいという企業もあります。
業種別では、製造業28％、情報通信業 17% と全体の約半数を占めるものの 専門・技術サービス業、卸売り・小売業、医療・福祉、金融・保険業、建設業と業種を問わず、多岐に渡る企業がヘッドハン
ティングの利用を検討していることがわかります。※２
職位別では、社長・役員クラスが 12%と、全体の1割強。事業本部長クラス 8% 、部長クラス23%、課長クラス26％と、役員候補となるミドル層が全体の6割を占め、マネジメント経験がありプロジェクトが遂行できる人材が求められています。転職の顕在化市場では発掘が難しい先端技術者など、専門技術者のスカウト依頼も15%を占め、専門分野に精通した人材の獲得が困難であることを伺わせます。※３
企業規模を資本金別に見ると、1000万円以上1億円未満が21％、1億円以上10億円未満が30％、10億円以上が29％となり、ヘッドハンティングは、大企業のみならず、中堅・中小企業においても需要があり、企業が目的別に優秀な人材を積極的に採用したいという機運が高まっています。※４
弊社は、今後ヘッドハンティングの需要が益々高まるとみて、平成25年３月までにグループ全体社員数を１．５倍にし、更にスピーディーに対応できる体制を強化いたします。
【お問い合わせ先】
【本件に関する問合せ先】ＳＦＪグループ広報室
サーチファーム・ジャパン株式会社
宗像 久野(ﾑﾅｶﾀ ﾋｻﾉ)
TEL : 03-3221-3481 FAX : 03-3221-3482
サーチファーム・ジャパン株式会社のプレスリリース
