第19回ビオワイン国際見本市 ミレジム・ビオ2012
ミレジム・ビオでは、フランス国内外の各生産地を原産地とする有機認定を受けたワインのみを厳格に限定して扱っており、プロのバイヤーに公開されます。その目的は、世界各地の有機農法によるワインの生産者を一堂に集め、これら高品質のワインを試飲してもらうことにあります。1993年にラングドック＝ルシヨンの一部の生産者によって開設されたこの見本市は、以来毎年、ネゴシアン、クルティエ、カヴィスト、ソムリエ、飲食・ホテル業者、輸入業者など、ワインの主要なバイヤーたちを会場に集めて開催されてきました。
会場では、新たなる発見や交流、親睦の実現のため、自由に試飲が可能なセルフサービス式のスペース、コンクール「チャレンジ・ミレジム・ビオ」の授賞式、有機ワインや世界市場に関するカンファレンス等が開催されます。またこの和やかな見本市のハイライトともいえる「ブドウ栽培者の夕べ（Soirée des Vignerons）」では、音楽の流れる中、有機食材を使ったカクテル・ビュッフェや、コンクールの受賞ワインの試飲を楽しむことができます。
過去のミレジム・ビオについては、2011年には、560の出展者、3200人の来場者を記録し、うち21.5%はフランス国外からの来場者でした。
「チャレンジ・ミレジム・ビオ」コンクール：最高の有機ワインのショーケース
「チャレンジ・ミレジム・ビオ」は、有機農法によるワインの品質をアピールするために2008年より開催されており、毎年最も優秀なワインを表彰しています。今回は、約800のワインがプロの審査員たちにより試飲される予定です。賞の授賞式は1月24日の「ブドウ栽培者の夕べ（Soirée des Vignerons）」で行われ、メダル受賞ワインの試飲のためのバーも特設されます。
フランス有機ワイン市場に関する主要な数字
フランスにおける有機農法のブドウ栽培面積は、2009年の39,000haから、2010年では50,000ha以上に拡大しており、その増加率は28%を記録しています。有機ブドウ栽培農家数も、2009年時点の3024農家から2010年では3945農家に増加しており30%増となりました。地域別に見ると、ラングドック＝ルシヨン（16,462ha、年増加率30%）、次点がプロヴァンス＝アルプ＝コート・ダジュール（11,209ha、年増加率25%）、アキテーヌ（7,715ha、年増加率41%）という3つの地域圏が傑出しています。フランスは、世界レベルで見ると、スペイン、イタリアに続く第3位を占めており、この分野における模範的な存在であるといえます。
www.millesime-bio.com
会場では、新たなる発見や交流、親睦の実現のため、自由に試飲が可能なセルフサービス式のスペース、コンクール「チャレンジ・ミレジム・ビオ」の授賞式、有機ワインや世界市場に関するカンファレンス等が開催されます。またこの和やかな見本市のハイライトともいえる「ブドウ栽培者の夕べ（Soirée des Vignerons）」では、音楽の流れる中、有機食材を使ったカクテル・ビュッフェや、コンクールの受賞ワインの試飲を楽しむことができます。
過去のミレジム・ビオについては、2011年には、560の出展者、3200人の来場者を記録し、うち21.5%はフランス国外からの来場者でした。
「チャレンジ・ミレジム・ビオ」コンクール：最高の有機ワインのショーケース
「チャレンジ・ミレジム・ビオ」は、有機農法によるワインの品質をアピールするために2008年より開催されており、毎年最も優秀なワインを表彰しています。今回は、約800のワインがプロの審査員たちにより試飲される予定です。賞の授賞式は1月24日の「ブドウ栽培者の夕べ（Soirée des Vignerons）」で行われ、メダル受賞ワインの試飲のためのバーも特設されます。
フランス有機ワイン市場に関する主要な数字
フランスにおける有機農法のブドウ栽培面積は、2009年の39,000haから、2010年では50,000ha以上に拡大しており、その増加率は28%を記録しています。有機ブドウ栽培農家数も、2009年時点の3024農家から2010年では3945農家に増加しており30%増となりました。地域別に見ると、ラングドック＝ルシヨン（16,462ha、年増加率30%）、次点がプロヴァンス＝アルプ＝コート・ダジュール（11,209ha、年増加率25%）、アキテーヌ（7,715ha、年増加率41%）という3つの地域圏が傑出しています。フランスは、世界レベルで見ると、スペイン、イタリアに続く第3位を占めており、この分野における模範的な存在であるといえます。
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【お問い合わせ先】
在日フランス大使館企業振興部UBIFRANCE広報室（Email : presse-jp@ubifrance.fr ）まで。在日フランス大使館貿易投資庁‐ビジネスフランスのプレスリリース
