『日本語教師養成講座』を設置し、日本語教育を通じて日本と海外を繋ぐことができる人材の育成を目指します

株式会社ECC

投稿日:2019年3月15日

サービス分野: [ 教育・人材 ]

『日本語教師養成講座』を設置し、日本語教育を通じて日本と海外を繋ぐことができる人材の育成を目指します

プレスリリースPDF版:http://www.ecc.co.jp/newsrelease/2019/20190315.pdf


これは年々増加する「日本語学習者数」と「日本語教師不足」という社会的背景を受けて設置するものです。

文化庁発表の<平成29年度国内の日本語教育の概要>では、平成29年度の日本語学習者数は239,597人となっており、「出入国管理及び難民認定法」が改正施行された平成2年の60,601人から比べると、約4倍で推移しています。

また、平成30年12月8日の 第197回国会(臨時会)において「出入国管理及び難民認定法及び法務省設置法の一部を改正する法律」が成立し、今後、ますます日本語学習者数の増加が予想されています。

ECCでは、海外で日本語教師として就業したい(ICAスタッフ、ワーキングホリデイ等)、国内の日本語学校や大学、企業等で日本語を教えたい、大型国内イベントなどでのボランテイア活動の一環として日本語を教えたいなどのニーズに応えます。初年度はECC外語学院 新宿本校と三宮校でそれぞれ30名限定で生徒募集をします。

これから拡大することが予想される「日本語教師育成市場」について、是非取材いただければと思います。



◆ 日本語教師養成講座の6つの特徴

1)日本語教師になるための実践型カリキュラム
開講当初から、日本語を教えるために必要な理論と技術を同時に習得できるため、系統的な教授力を養うことができます。理論を学ぶ際も、ただ一方的に知識を得るのではなく、受講生にとっても「日本語教師として考える」姿勢を身につけられるような内容になっています。

2)留学生たちにかこまれた学習環境
ECCでは、外国人留学生や日本に定住している外国人が日本語を学ぶ、日本語学院を設置。その学習者たちと講座受講中から交流できます。また、日本語学院の授業を見学することができ、教え方だけではなく学生の反応やクラスの雰囲気を体感することもできます。

3)教室で学んだことが試される教育実習
教育実習の前に、基本的な文法等の教授法を身につけ、教室内での教案や教材の作成を行います。そして、受講生同士で模擬授業を徹底的に行ったうえで、外国人学習者を相手にした実習を行います。

4)日本語教育能力検定試験対策
日本語教師として必要な知識と理論を身につけているかを測る「日本語教育能力検定試験」。その試験の出題範囲を参考に、日本語教師に必要な理論を全般的に学ぶことができます。

5)クラス担任制による就職サポート
国内・国外のさまざまな日本語教育機関の採用情報を把握しているクラス担当講師が、修了生の進路についてアドバイスしますので、安心です。

6)ECC日本語学院へ講師登用制度
就職サポートのほかECC日本語学院の講師としての登用制度を設けています。
※ECC日本語学院(1992年開校) http://www.ecc-nihongo.com/


・株式会社ECC http://www.ecc.co.jp/
ECCは1962年創業以来、様々な教育活動を展開。幼児からシニア世代までそれぞれの目的を実現する独自のカリキュラムや教材を導入し、確かな成果を生み出しています。語学教育を通じて、時代にあった“真の国際人”としての資質を兼ね備えた人材を育てることをECCの使命としています。


・ECC外語学院 https://www.ecc.jp/
英会話をはじめ、主要7言語を教授。子どもから社会人まで世界と「話せる」スキルを養成。
1962年大阪市住吉区にて創業。全国に186校展開。独自の教材、教授法、経験豊かな講師陣、多彩なコースによる実践的な外国語教育サービスを提供。
英検®・TOEIC®L&R Test・TOEFL®Testなどでも、高い成果を上げています。1歳半から子ども英会話にも力を入れ、真の国際人の育成に努めています。
※ 英検®は、公益財団法人 日本英語検定協会の登録商標です
※ TOEIC®L&R Test、TOEIC®S&W Test、TOEFL®Test、TOEIC Bridge® Testはエデュケーショナル・テスティング・サービス(ETS)の登録商標です


・日本語教師養成講座 https://www.ecc.jp/lpi/nihongo/
日本語教師は、日本語を母語としない人を対象に、日本語の言葉を教えるだけでなく、その意味や使い方などを外国語として教える職業です。そのため、日本の文化や歴史等についての深い知識も必要となったり、日本人同士の普段の会話ではあまり話題にのぼらないような内容について質問されたりすることもあります。
また国によってマナーや社会常識も少しずつ違いがあるので、そうした点にも配慮しながら、学習者に対応します。

お問い合わせ先

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社ECC
総合研究所・マーケティング本部 広告広報部
担当:東出
Tel:06-6352-0148
Fax:06-6352-0138
E-mail:kouhou@ecc.co.jp
(受付 月~金 10:00~19:00)

 
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