分電盤設備の異常温度を検出する／分電盤用温度検出センサ

温度センサ開発のスペースワークス（京都府亀岡市／代表和田耕一）は、分電盤設備の異常温度を検出する「分電盤用温度検出センサ」の新製品を開発した。設定温度７0℃です。

■分電盤設備／産業機器からの火災の現状と背景および対策
１．分電盤設備に於いて、過負荷電流による電線の異常温度／接続不良による電線の異常温度／ブレーカーなどの機器不良による異常温度／で電線や機器の破損や火災に発展することが数多くある。
２．過負荷による機器の異常温度や機器不良による機器の異常温度で各種機器の破損や火災に発展することがある。
３．ビルなどのテナントの多くの火災は分電盤からと言われている。
４．それらの電線や電気機器の火災が伴う異常温度を日常的に監視し、早期に発見して、安全に対処することが重要です。

■分電盤用温度検出センサの概要
１．温度検出センサ（70℃)にコードを接続した製品です。圧着スリーブやコネクタで接続する。
２．温度検出センサは電線に形状記憶合金を組合せ一体化し、電線(軟化)と形状記憶合金(復元）を利用して２線芯間が短絡（接触）することで、最高許容温度を検出し、信号とする。設定温度が電線の最高許容温度に対応した製品（70℃)です。
３．電線の絶縁物の絶縁耐力が急激に劣化する温度が最高許容温度です。従って、最高許容温度の検出が電線の異常温度の検出です。
【備考】：分電盤用検出線は、延長した電線に多数の形状記憶合金を組合せ一体化し、電線(軟化)と形状記憶合金(復元）を利用して２線芯間が短絡（接触）することで、最高許容温度を検出し、信号とする。設定温度が電線の最高許容温度（許容電流）に対応した製品（70℃)です。

■分電盤用温度検出センサの設置
１．分電盤設備に分電盤用温度検出センサを取付ける。
２．分電盤の各回路の電線に分電盤用温度検出センサを平行に密着（接触）するように取付ける。但し、自在バンド、テープ、プラスチックボンドなどで取付ける。
３．分電盤の各回路の制御機器（Mg・S／インバーター等）や負荷機器本体に分電盤用温度検出センサを密着（接触）するように取付ける。但し、プラスチックボンドなどで取付ける。
４．例えば１、電線に於いて、過負荷電流による異常温度や電気機器の不良、電線の接続不良による異常温度が生じた時、電線に取付けた分電盤用温度検出センサが異常温度を検出し、警報器などで報知する。
５．例えば２、制御機器や負荷機器に於いて、過負荷や機器不良による異常温度が生じた時、制御機器や負荷機器に取付けた分電盤用温度検出センサが異常温度を検出し、警報器などで報知する。
６．このように、分電盤の各回路の電線および制御機器や負荷機器の異常温度を日常的に常時監視ができ、早期に発見して、初期対応により機器の破損や火災を未然に防止ができる。特に電気技術者でなくても誰にでも電気設備の日常点検業務ができる。また、保守管理が確実で安全にできる。

■分電盤用温度検出センサの特徴
１．分電盤の電線の異常温度を日常的に監視し、検出ができる。（電線の異常温度検出）
２．分電盤の電源（制御）機器、電気（負荷）機器の異常温度を日常的に監視し、検出ができる。（機器の異常温度検出）
３．分電盤設備の点検業務が誰にでもできる。また、保守管理が確実で安全にできる
４．形状記憶合金(復元)と電線(軟化)を利用して２線芯間が短絡（接触）することで、異常温度（最高許容温度）を検出し、信号とする。【設定温度７0℃】
５．シンプルで簡単で精度も良く、スイッチング機能で待機電力ゼロのエコ技術製品です。
６．温度の検出と信号を同時にでき、回路構成（スイッチング機能）が簡単で低価格です。
７．形状記憶合金は永続的記憶で錆がなく、一度作動すれば永続に保持する。
８．作動は電源不要の物理的動作で誤作動がなく敏速で精度良く長年に渡り使用できる。
９．計測機器不要で直接に温度検出ができる。
10．非復帰型で作動後の確認ができる。（一度感知作動／再不能。作動個所を削除し接続替え）

■分電盤用温度検出センサの用途
１．分電盤、配電盤、制御盤の電線の異常温度検出に使用する。
２．分電盤、配電盤、制御盤の制御機器、負荷機器の異常温度検出に使用する。

■分電盤用温度検出センサの仕様
【１】分電盤用温度検出センサ：〔MTS-70〕
「規格」：可溶絶縁電線(形状記憶合金5巻)/0.75sq×2C(1ヶ所/5巻)・〔コード/0.3sq×2C(2ｍ)〕
◇分電盤用温度検出センサ：〔MTS-70〕・設定温度〔70℃(±10)〕・標準価格 1,300円
備考１．設定温度以外の温度製品も可能です。相談下さい。
備考２．非復帰型で作動後の確認ができる。（一度感知作動すると再使用できません。センサお取替え、使用する）

■お気軽にお問い合せ下さい。（なお、技術移転、共同開発などご関心のある方、お問い合せ下さい）