広告代理店の大広（大阪市北区）は、環境問題への取り組み姿勢を訴える企業広告についてメッセージ性などを多面的に診断する新サービスを始めた。環境意識の高い消費者に効果的に自社ブランドや商品をＰＲしたいと考える企業のニーズを開拓し、今年度中に約１０件の顧客獲得をめざす。
サービス名は「環境ファクター診断」。同社は、日本人が抱く環境意識を「地球環境汚染に対する不安」「省エネやリサイクルなどの節約活動」「身の回りの有害物質から防衛するなどの衛生意識」「自然に囲まれた暮らしなどへの憧れ」に区分して、４つの切り口から環境広告などを診断する。
例えば、電気自動車（ＥＶ）の開発企業から広告診断の依頼を受けると、同社は４つの視点からアンケート方式によるエコカー意識調査を行い、それに基づきＥＶ広告の診断を行う。
一般的に、ガソリンの代わりにバッテリーに蓄えた電気で走るＥＶは走行中に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しないため、消費者間では「地球」と「省エネ」のイメージが高い。
ところが調査の結果、有害な排ガスを出さない側面も評価され、「衛生」意識も高いことが判明したとする。
これを踏まえて依頼企業は、地球と省エネに偏った広告戦略を見直し、衛生面のＰＲにも力点を置く。
診断事業に先立ち同社は３月、２０～６０歳の男女１０００人を対象に１３１項目に及ぶ環境意識調査を実施。その結果から４つの観点に整理した。価格は、約２００人の消費者意識調査を行う場合で１００万円から。
「フジサンケイビジネスアイ」
