「後半戦起業」で人生が変わる・・・ストックビジネスで勝ち続ける

第14回

未来からの発想を身につけろ!

大竹 啓裕 2016年5月19日
 

セブンが老害だとかいろいろ言われる中で鈴木会長が
辞任しました。




また一人天才が現場を去るのは残念でなりません。

 

セブン&アイHD鈴木会長の辞任劇は物議を呼びましたが
ジャーナリスト 勝見 明氏の手記に私は納得しました。



鈴木氏は昔から変わらぬ判断基準で行動していて、
今回の社長退任案も全く特別なことではないという

 

未来から今を見る

結論はこうです。

今の社長の伊阪氏の業績、5期連続最高益を更新
したことを評価して、社外取締役は続投を支持


つまり、


過去の成績で今を判断するという普通の発想です

「鈴木氏の思考法の大きな特徴は、常に未来に起点を置いて
発想することにある。過去や現在の延長線上で考えるのではなく、
未来に目を向けて、可能性やあるべき姿を見いだしたら、そこ
から顧みて過去や現在を否定し、目の前の壁を打破して、実現
していく。」
(引用:プレジデントオンライン )

 




この未来からの発想から、常識を超えたセブンの成功があって
コンビニ初のおにぎり発売やCD設置などの実現には
周囲の反対を押し切るこの「未来志向」があったわけですね。

 

 

将来のあるべき像から逆算して社長は誰がやるべきかを
考える鈴木氏と、

今の成績(5期連続最高益)を評価して誰に社長を
任せるべきかを考えた社外取締役

 

未来を考えた時に今どう手を打てばいいかを決め
ていた過去のセブン。

 

理解したつもりでも使えなければ意味がない

 

「大竹さん、それはセブンのような大きな会社の話ですよね
 中小でも意味あるんですか」

 

 

私も一瞬はそう思いました。

でもメンターが私に教えてくれた長期的な考え方だと
手応えを感じます。

 

「1、2年先のような短期で考えるんじゃなくて、
10年先を考えて判断してください。
そしてその判断の仕方を文字やテキストに残してください。
これから大竹さんが残すものは、子供たちが成人するときに
見つけて学び、財産のように代々引き継ぐレベルのものな
んだと意識してください。」

 

 

これは昔から日本の自営業に近い考えですよね。
私は、この話を聞いた時に、「未来からの発想」「長期的な考え方」
の使い方に気づいたんです。
理解したつもりでも使えなければ意味がない。
社長にはメンターが必要だと常々言っていますが
こういう時にあらためてそう思います。
それも仕事の種類ごとに複数人いたほうが良い。
そして、
メンターから学んでも、練習をしないと身につかない。
「未来からの発想」は長期に考えるストックビジネスと
同じ思考です。次回公開練習、は こちら



 
 

プロフィール

株式会社ハッチ・ワーク
代表取締役社長 CEO
大竹 啓裕(おおたけ たかひろ)

日本は起業家が増えることで活力を取り戻す、そしてサラリーマンは人生の後半戦で起業するのが当たり前になる。そんな失敗の許されない「後半戦起業」のために「ストックビジネスの作り方」を指導しています。そんな起業家が成功する為に「大人のレンタルオフィス インスクエア」を3施設立ち上げました(池袋・上野・横浜)。 http://www.in-sq.com/

30代40代以上に対象を絞った「大人のレンタルオフィス」は国内初コンセプトであり連続100%稼働はすでに4年目を更新中。行列のできるレンタルオフィスとして評価を得ています。

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【略歴】
1963年福島県生まれ。
株式会社アットオフィス代表取締役社長
非営利一般社団法人八ラル・ジャパン協会副理事長
大竹アンドパートナーズ税理士事務所 シニアパートナー
20代は大手中小のサラリーマンを経験するも新規事業アイデアが採用されず転職を繰り返す。30歳でラーメンFCチェーンの創業メンバーの一人として参画する機会を得て、ラーメン店でマーケティング理論を実践、ラーメンFCとしては全国一位300店以上の原動力となる。その後、ラーメンFC成功で養ったマーケティング理論で不動産業界に革命を起こしたいと考え、42歳で起業、アットオフィスでストックビジネスをつくる。行列ができる大人のレンタルオフィス「インスクエア」や貸し会議室「アットビジネスセンター」など、独自理論で様々なストックビジネスを展開し年商は10億円に迫る。
今秋ポプラ社から発売予定の『ストックビジネスの教科書』がデビュー作となる。

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(アットオフィス運営事業公式サイト)
・ 貸会議室 アットビジネスセンター
・ 大人のレンタルオフィス インスクエア
・ 賃貸オフィス探し アットオフィス
・ 月極駐車場探し アットパーキング
・ オフィスビル管理 空室対策

(関係団体) 
・ 株式会社ストック総研
・ 非営利一般社団法人ハラル・ジャパン協会
・ 大竹アンドパートナーズ税理士事務所

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