正しい「マーケティングリサーチ」で、ビジネス勝者に!

第12回

インバウンド調査の実態

日本リサーチセンター 2016年12月14日
 
 日本リサーチセンター(http://www.nrc.co.jp)は、1960年の設立以来、リサーチ手法の開発とその実用化を通じて、企業の事業戦略、学術研究を支援してきました。インターネットリサーチが普及する中で、オンライン・オフライン問わず、クライアントの課題にカスタマイズした調査設計を提案しています。

 ここ近年「インバウンド」と聞くと、訪日外国人や訪日旅行を思い浮かべる方が多いかもしれません。調査業界においても、訪日外国人を対象とした調査は年々増加傾向にあります。今回はちょっとそれとは別の意味の「インバウンド」をご紹介します。

インバウンド調査とは

 調査業界では従来、日本企業からの依頼で海外で調査を実施することを「アウトバンド」、海外の企業からの依頼で日本で調査を実施することを「インバウンド」と呼んできました。

クライアント

インバウンド調査のエンドクライアントは、日本に支社があるような大手グローバル企業が中心となっています。業界は、日用品や食料品といった一般消費財から自動車、電子機器、IT、医薬・医療機器、政府機関まで多岐に渡ります。

3つの特徴

弊社が委託を受けるインバウンド調査で多いのは、一般消費財のホームユーステスト(HUT)、セントラルロケーションテスト(CLT)、フォーカスグループインタビュー(FGD)、デプスインタビュー(IDI)といった調査です。これら調査の特徴を3つ挙げます

1.対象者条件がゆるいようで細かい
調査の対象者は、基本的にはスクリーナーと呼ばれる対象者を絞り込むための質問票に基づいて特定されます。スクリーナーは通常、調査対象に含めたい人の基本的な属性(性別・年齢・特定商品の使用経験)を判定する内容となることが多いです。ただし、調査の内容によっては対象者セグメントと呼ばれる条件が付くこともあります。消費者を特定の価値観やライフスタイルを持つグループ(セグメント)別に一定数集めるために、専用の質問をすることがよくあります。

2.調査したい対象者の分類や管理方法も細かい
テスト製品の種類の違い、評価する順番の違い、各種割付別、手法別など、インバウンド調査には、比較的細かく管理方法が設定されている調査も多く、対象者を募集するときや、調査を実施するときに上手に管理する必要があります。

3.短期間で集中的
数十カ国で一斉に実施されるインバウンド調査は、海外で作っている調査画面がギリギリまで完成しなかったり、テスト製品がなかなか海外から届かなかったり。調査を管理する上でヤキモキすることはありますが、短期間でより多くの回収を行います。

インバウンド型調査の導入を

従来から国内で行われてきた、一般的な属性区分別でスケジュールにも余裕がある調査は今でも数多く存在します。一方、スピードが求められ、様々なタイプの消費者がいる今、顧客の心を掴みたいのであれば、インバウンド調査のような目的やテーマに沿ったより柔軟な調査の実施を考える必要があるでしょう。

プロフィール

株式会社日本リサーチセンター 営業企画1部 リサーチャー 近藤・三澤
略歴:両者共にリサーチ業界勤務歴9年。一般消費財、ファッション、医療、メディアなどを中心に、国内・海外でのリサーチの設計・分析を担当。

 
 

プロフィール

株式会社日本リサーチセンター


日本リサーチセンターは、1960年の設立以来、リサーチ手法の開発とその実用化を通じて、企業の事業戦略、学術研究を支援してきました。インターネットリサーチが普及する中で、オンライン・オフライン問わず、顧客の課題にカスタマイズした調査設計を提案しています。

同じカテゴリのコラム

コラム検索
ビジネスカレッジ(IBCセミナー)
  • 現在、開催予定はありません。

一覧へ

シアタースタイル アルティメット 究極のプレゼン塾

二代目社長育成講座

お金儲けのためのSNS・ブログ勉強会